ビデオコミュニティの台頭で浮上する新たな映像ビジネス

米国の動画共有サイト「YouTube（ユーチューブ）」への日本からのアクセスが急増している。ネットレイティングスの調査によれば、無料インターネットテレビの「GyaO（ギャオ）」の視聴者数を超えたとのこと。その理由は、テレビとは異なるYouTubeのおもしろさに一度触れてしまえばわかるはずだ。

YouTubeには一日におよそ３万５千本の新着ビデオが投稿され、その視聴件数は１億件／日にもなる。投稿者の中にはプロの映像作家も含まれるが、大半は一般ユーザーからのものである。サイトのメニューは英語だが、検索フォームに探したい映像のキーワードを日本語で入力すれば、該当のコンテンツがずらりと一覧表示される。

昨夜見逃したテレビの人気番組も、YouTube を検索すれば投稿されている可能性が高い。投稿されている各映像にはユーザーがランキング評価をすることができるため、人気が高い作品へのアクセスは加速度的に増えていく。これらの映像は一般ユーザーが自宅のビデオレコーダーで録画した番組を無断で投稿したものが多く含まれているが、テレビ業界でもこの影響力を無視するわけにはいかなくなっている。

■YouTube

これまで映像ビジネスを独占してきたのは、電波放送の利権（免許）を持つテレビ業界であったことは言うまでもないが、映像の発信源はインターネットを経由して多方面的に広がっている。技術的にはテレビ番組をインターネット回線で配信することは既に可能だ。たとえば、ソニーが開発した外出先からでもテレビが視聴できるシステム「ロケーションフリー」を使えば、海外出張先のホテルからでもインターネットを経由して自宅のテレビを見ることができる。総務省でも、2011年にアナログ放送が終了した後に、電波が入りにくい地域向けの対策としてＮＨＫや民放各局の番組をインターネット回線（光ファイバー）で配信する計画を進めている。

電波に頼らずにインターネットからテレビ番組が見られるようになることは、放送と通信の垣根が消滅することを表していて、テレビ局が独占してきた電波利権の価値は著しく低下していくことになるだろう。その時に開花するのは、従来のテレビ局には頼らない新しい映像ビジネスであるが、そこで強い力を主張できるのは、番組を放送（配信）する側ではなく、映像に関する権利を獲得している側の人々である。そこに向けた映像ビジネスの動向を追いかけてみたい。

この記事の核となる項目

　●ルールより先に新文化が形成される法則
　●新しい文化が世の中に普及する流れについて
　●映像作品の仲介をするシンジケーションサービスの動向
　●ジンジケーションによる映像コンテンツ配信の流れ
　●低料金で勝負する専門分野のビデオ制作会社
　●グーグル動画広告向けショートフィルム市場
　●Web2.0時代におけるビデオ制作会社の収益構造
　●身近な知識やノウハウをDVDとして商品化するビジネス
　●眠ったビデオ資産を収益化するビデオ・オン・デマンドの急所
　●ＤＶＤ普及が実現させるビデオグラファーという職業への着目
　●ＤＶＤ化権の獲得と販路開拓が成功の鍵をにぎる映像ビジネス

（JNEWS.COMより）

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